地球温暖化の影響とされる自然の猛威が世界中を襲い被害が頻発している。
巨大なハリケーンがフィリピンや米国東部を襲い、過去に類を見ない高潮による水害がニューヨークを中心に発生した。
また米国のカリフォルニア州やオーストラリアなど世界各地では大火災が発生し甚大な被害が出ている。
図1 米国東部を襲ったサンディ（2012年10月29日）
日本は世界有数の自然災害大国と言われ毎年のように巨大台風や集中豪雨による風水害、地震と津波、豪雪、火山の噴火などに見舞われている。
昨年だけでも北九州豪雨をはじめ、関東地域に大きな台風15号、19号が立て続けに襲来し、暴風雨による大停電や河川の氾濫によって甚大な被害が発生した。
特に昨年の台風19号（2019年10月12日）では短時間に集中豪雨が関東全域に降り、主要な多くの河川で氾濫が発生、住宅や各種施設が密集する市街地や鉄道などの重要なインフラが浸水の被害を受けた。
図2 台風19号による洪水
気象庁、国土交通省などから出されていた被害予想が（残念ではあるが）ほとんど的中し、各地・各所に大きなダメージを受ける結果となった。
ことに昨年は各地の堤防の決壊で河川が氾濫し、膨大な水量が短時間に市街地に流れ込んだため、多くの避難民が避難所に集中して飽和状態となり、多数の方々が逃げ場を失う事態に発展した。
この被害を食い止めるには堤防の嵩上げによって強化し、河川の氾濫をなくすことは分かり切った解決策ではあるが、現にそれを実行に移すのは容易ではない。
ことに住宅地近傍の堤防嵩上げは視界が制限されて居住環境を低下させるため住民の合意を取ることが困難を極めるだけでなく膨大な土砂の搬入や大規模な工事を必要とし、多額の費用も必要となる。
■ 防水壁の構築の提案
本論では現在設置されている堤防を利用して、増水する河川の水を活用した新たな手法の適用で河川の決壊を防ぎ、大きな被害と該当地域住民の苦痛および甚大な物的損害を軽減したいとの動機から可動式防水壁を提案するものである。
主要な河川には長年にわたり先人が構築した立派な堤防が既に存在している （図3上） 。しかし近年の大水害ではこれで防げない事態が頻発するようになった。
そこで、これらの氾濫災害を防ぐため、この堤防の河川側に （図3下）に示した構造物を埋設する事を提案するものである。
水槽とその中で上下に可動できるフロートおよびそれに固定した防水壁を設けた構成要素から成る。
そして、水槽下部から河川敷側に埋設したパイプを図示の様に設け、増水時の水槽内への導水と、河川水面が低下した時には水槽に取り込まれた水の排水用として機能させる。
この（図3下）に示した構造物を追加した堤防を新堤防と呼称する。
河川の水が少ない平常時には水槽内に水がなく、フロートは下部に着底して防水壁は堤防表面に出ていない。
このような新堤防構造において、河川が増水し（図4上）に示すように水位が上昇して来ると、堤防下部に設けた導水/排水管を通じて水槽内に水が浸入して来る。
水槽内の水位が上昇して来ると、中のフロートが浮き上がりその上昇量だけフロート上部に固定されている防水壁も同時に上昇することとなる。
河川の水面がさらに上昇して（図4中）のようになると、従来の堤防では越水してその濁流が堤防を溢れ出す。
この越水が短時間、かつ少量で堤防の浸食が発生しなければ、大きな被害にはならないと推察されるが、さらに増水が続くと堤防の浸食が進み、ついには決壊に発展する。
一度決壊すると大量の濁流が市街地に流れ込み、よく知られているように甚大な被害を齎（もたら）して来た。
一方、本論で提案する新構造の堤防では、堤防の越水が生じる程の事態になった河川の増水によって導水/排水管からの水が水槽内に充満して、フロートを水槽上限まで強く押し上げ、同時に防水壁もフロートが停止するまで上昇する。
このため、堤防上に突出した防水壁が水の越水を阻止する機能を発揮する（図4下）。
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