害鳥対策にドローン活躍 川へのテグス張りで 大野川漁協 - 大分合同新聞

ドローンに取り付けたテグスの先の棒が落ちる仕組みを説明する九電の社員＝大分市下判田

　【大分】大野川漁協は九州電力大分支社の協力を得て、放流した稚アユをカワウなどの害鳥から守るためのテグス（釣り糸）張りにドローンを活用した。県内初の取り組み。組合員の高齢化が進む中、効率的かつ安全に作業を進められると期待されている。
　大野川漁協の組合員数は約２４００人で、平均年齢は７５歳。テグス張りの作業は組合員が川の中を歩くか、川幅の広い箇所では舟を使って対岸まで渡す。後継者不足と安全対策が懸案になっていた。
　九電は地域課題の解決に向けた取り組みの一環として、ドローンを活用したサービスを提供している。漁協から相談を受けて３月下旬、両者で約５０本のテグスを流域に張った。
　７日、大分市下判田の大野川で稚アユ約２万匹を放流。合わせてドローンを使ったテグス張りのデモンストレーションをした。
　関係者や漁業・ドローン関係の自治体職員らが参加。九電社員がドローンにテグスを取り付けて対岸まで運び、木の枝などに結び付ける手法を実演。テグスの先に竹の棒を結び付けて運び、やぶの中に棒を落として引っ掛ける方法も紹介した。
　若松成次組合長（７１）は「人の手だと１本張るのに１時間かかるところを５分ほどでできるのは驚き。これからもドローンを活用した新たな釣り方や組合運営を考えていきたい」と喜んだ。
　放流した稚アユはしばらくその場所にとどまる傾向があるため、同支社はドローンから音声を流して害鳥を追い払う方策も提案している。技術部通信ソリューショングループの立石靖記グループ長は「ドローン技術や作業経験、ノウハウを生かせるサービスはまだまだあると思う。課題の掘り起こしもしていきたい」と話した。
　　
＜メモ＞　県水産振興課によると、２０１９年度春の稚アユのカワウ被害は約１６２０万円（推計値）。ここ数年は減少傾向という。

※この記事は、4月9日 大分合同新聞 11ページに掲載されています。

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